海外（米国、香港）に上場しているＥＴＦを日本から買うのは手数料と信託報酬から見て得ですかね？

最近、日本市場にも、東京証券取引所、大阪証券取引所に上場する投資信託が多くなってきた。信託報酬も低いインデックスファンドの選択肢が増えた。

この状況でもまだ、米国（ニューヨーク証券取引所）に上場しているＥＴＦを買うメリットは、手数料、信託報酬の中間コストの観点からあるのか調べてみた。

為替取引・市場売買手数料・信託報酬・配当金・税金

海外の市場に上場しているＥＴＦを買うのに関係する費用コストはこんな感じだろう。

• 為替取引
  • 米国に上場している証券なので、米ドルで買う必要があるので必ず必要なコスト。最近のネット銀行では、米ドルやユーロの主要通貨では1ドル、1ユーロあたり10銭というとこまで為替取引コストが下がっているので、個人でもずいぶんまともなレートで通貨取引できるようになった。
  • ＳＢＩ証券やマネックス証券では25銭になっているので、やや為替コストがかかる。往復で50銭になるわけだから。
• 市場売買手数料
  • 日本のネット証券では、国内市場の取引手数料は、大体売買代金の0.1パーセントから0.2パーセントくらいになる。海外市場に上場している証券を国内ネット証券会社を使って買うといくらになるか？
• 信託報酬
  • ここ数年でインデックスファンドが増えた関係で0.2パーセントから1パーセントを切るくらいの信託報酬の投資信託ファンドが出てきた。ＥＴＦはインデックスファインドが多いので押し並べて1パーセントを切るくらいのものが多い。
  • 年配者を顧客層に持つ従来の証券会社や銀行が売る投資信託はべらぼうに高い信託報酬のものが多い。平気で年2パーセント取ったり、販売時に3パーセントの手数料を取る。唖然。もちろん、インデックスるでなくアクティブ運用のものだけど。
• 配当金（税金）
  • 投資信託で人気のあるのが毎月配当が出されるタイプのもので、年配者が好む。実際よく売れる。ＥＴＦでは毎月配当するようなものは少ない（わずかにある）が、年1度とかはある場合もある。
  • 海外市場に上場しているＥＴＦも配当が出る場合がある。この場合税金のかかり方が重要なコストファクターになる。証券を売って出た利益（キャピタルゲイン）への課税と配当金に対する税金では取り扱いが違うので良く調べておく必要がある。
• 税金
  • 配当金に対する税金
  • 売却益に対する税金
  • 売却益と売却損の相殺（分離申告での損益通算ができるかということ）
  • 為替取引による損益への課税

米国や香港に上場しているＥＴＦを買える日本のネット証券会社

ＳＢＩ証券、マネックス証券、楽天証券、くらいを調べてみよう。

	米国（ＮＹＳＥ）	香港	特徴
マネックス証券	○	○
ＳＢＩ証券	○	○
楽天証券